日経平均とダウって何?って聞かれたときの為にママが押さえておきたい3つのこと

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こんにちは、Nozomi(@nozomix1986)です。

金融教育の重要性を感じているわたしですが30歳を過ぎるまで金融オンチで金利ってなに?レベルでした。
30歳を過ぎてお金のことにちゃんと向き合いたい!と思い、フィンテックのスタートアップベンチャーに入社しバックオフィス兼広報として働きました。

働き始めてから1年間の間にひたすら勉強してファイナンシャルプランナー、証券外務員一種、内部管理責任者の資格を取りました。

実際に投資を始めたり、家計を工夫していったりする中で、家族という最小単位の経済を任されるママとして知っておきたいことをお伝えして行きたいと思います。

まずはママになったら知っておきたい基本的な金融の知識についてお伝えしていきます。

「ねえママ、ダウとか日経平均って何?」と聞かれた時に家事を中断してググらず話せるようになりましょう!

日経平均株価

日本経済新聞社が、東証一部上場企業の約2000社の中から225の会社(日本を代表する企業等)を選び、全株価の平均値をもとに、特殊な修正を加えて算出した数字のことです。

日本の株式市場の代表的な株価指標のひとつ。225社のラインナップはこちら(※不定期に入れ替えもあります)

私たちの身近な企業で例を挙げると、

NTTドコモ、KDDI、ソフトバンク
トヨタ、日産
ファーストリテイリング、マルイ、高島屋
DeNA、楽天、ヤフー、サイバーエージェント

などなど!
225社あるのでご紹介しきれませんが大体「聞いたことある!」といった企業が名を連ねています。

NYダウ

アメリカを代表する30社で構成されて、日経平均と同じような方法で算出された数字のことで、日本でいう「日経平均株価」のようにアメリカの代表的な株価指標のひとつ。

30社のラインナップはこちら

私たちの身近な企業で例を挙げると、

アップル
グーグル
フェイスブック
ジョンソン&ジョンソン
P&G

といった企業が名を連ねていて私たちの生活に欠かせない物やサービスを創ってくれている会社が揃っています。

アメリカの金融引締の政策が日経平均やダウに与える影響

ちなみに2017年のある日にNYダウが過去最大の下げ幅を記録し、翌日には日経平均も前日より1000円以上安い額なったことがありました。
どっちもとにかく下がってしまって世間がざわつきました。
(追記:2018年10月11日前後も大幅な下落がありました。)

原因はどうやらアメリカが金融引締のために金利を引き上げるというのが発端だったようです。

では・・・

アメリカが金融引締の政策をとると、日経平均とダウに影響があるのはなぜなのでしょうか。

【Q.なぜ金融引締で株価が下がるの?】
まず「金融引締」とはバブル景気にならないように中央銀行(日本では日銀、アメリカではFRB)が金利を引き上げてお金の供給量を減らす政策です。

金利が上がると、企業は銀行からお金を借りるのにお金がかかるので企業は業績ダウンになるのでは?と懸念されて株価が下がる傾向にあるので、ダウが下落し、同じく日経平均株価も下がることにつながります。

「何がどうなって、こうなるのか」ニュースを見ただけでは分からないけど、今さら人に聞きにくいし改めて勉強するのも面倒ですよね。。

でもこういった経済の動向は、円安円高、ガソリン代など私たちの生活にも大きく結びついてくるので、子どもともこれを機に話すのも良いと思います。(未就学児は難しいですが・・)

このカテゴリーでは、お金のきほん的な知識について、私がこれまで学んだり実践している事をベースに今後も順次解説していこうと思います!

ちなみにコチラでは過去にわたしが勤めていたフィンテック企業時代に書いたもので金融や経済のことを解説していますので良かったら見てみてください♪

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